実は現在は新規設定の投資信託がかなりブームになっています。その理由の筆頭は昨年１年間の日本の株式市場のパフォーマンスが非常に良かった事です。世界中で最も有望な株式市場は日本と言われています。　したがって、昨年の半ばから、日本株に投資する投資信託がかなり増えてきました。特に情報通信（ＩＴ）関連銘柄のバブルとも呼ばれる株価の急上昇があった為、情報通信（ＩＴ）関連の企業に投資するテーマ型の投資信託が大量設定されたのは、記憶に新しいところです。

　しかし、今年の３月からはソフトバンク、光通信始め情報通信（ＩＴ）関連銘柄の株価下落によって、その様なテーマ型の投資信託の設定はほとんど無くなりました。
　替わって最近の投資信託の流行はバリュー株に投資する投資隠宅です。実は最近の株式相場では、低位の好業績株（バリュー株）を見直す動きが顕著になっています。

　この様な傾向は、ほとんど日本の証券会社、投信会社の営業戦略で決まっていると言って良いでしょう。つまり、相場の流れがある程度出来てから、後追いでテーマ型の投資信託は設定される事が多い訳です。その様な新規設定の投資信託ではもうかなり目指している銘柄の株価はかなりの部分が上昇してしまっています。もちろん本格的な景気回復となれば、株式市場全体が長期に渡って上昇する場面もあるかもしれませんが、最近はその様な株価上昇は期待薄だと思います。

　新規設定の投資信託を買ってはいけない理由は、既にある程度上昇してしまっている銘柄に投資する事になるからです。

　二つ目の理由は、新規設定なので当然の事なのですが、投資信託の選択で重要な過去のパフォーマンスの情報が得られない事です。また現在保有している銘柄もほとんど判りません。
　さらにアイフィスやモーニングスターといった格付け機関の評価も出来ない事になります。銘柄も、星の数も判らないとすれば、もうほとんど山勘の世界になってしまいますよね。

　実はもうひとつ買ってはいけない理由があります。それは販売手数料が横並びで高くなってしまった事です。投資信託の今回のブームの前では販売手数料は２％が普通でした。高くて２.５％。
　このお金は通常窓口である証券会社に最も恩恵を与えてくれます。今回のブームで、テーマ型を始めとしてほとんどの投資信託の手数料が３％に設定される様にアップしました。
　この手数料は、投資した投資信託が利益を出そうが、マイナスの運用成績しか出せなくても、絶対に逃れられない手数料です。まず投資信託の買い付けした場合お金を振り込むと、この金額が差し引かれた部分しか投資信託に投資されません。つまりいきなりマイナス３％の手数料を差っ引かれて９７％から運用がスタートする事になってしまいます。

またＴＶコマーシャルをばんばん打っている野村日本株戦略ファンドですが、かなりの金額を他の投資信託からの乗り換えだったみたいです。他の投資信託の運用成績がイマイチなので、それを解約して、この様な新規設定の投資信託に乗り換えたとすれば、それはかなりの部分証券会社の利益を下支えした事でしょう。私達の運用しているお金は外に流出せず、新しく新規設定の投資信託に乗り換えてもらっただけで、証券会社の収益は３％上がるのですからこの様な投資信託の乗り換えは売り手サイドから見れば、非常においしい販売方法ですよね。

　まだまだ投資信託業界は競争があまり激しくないですね。大手の間ではこの様に販売手数用はカルテル的に値上げされてしまいましたから。株式の販売手数料が昨年の１０月以降劇的に値下げ競争されてきたのとは対照的です。まあ近いうちにここでも同様の競争が行われる様になると思いますが、その前に私達利用者がもっと賢くなる事必要でしょう。

　もちろん今まで持っている投資信託が、本当にひどい投資信託であれば、乗り換えする必要はあると思います。そのチェック方法ですが、当落率を日経平均やＴＯＰＩＸと比較してみてください。テーマ型だったらその業種の当落率との比較になります。お持ちの投資信託の成績がこの市場の平均値を上回っていれば、まず合格です。

から投資信託の検索画面がありますので、そこから運用成績、組み入れ上位銘柄等をチェックしてみましょう。またこれらのホームページでは投資信託のレーティング（格付け）が検索画面に出てきます。過去のパフォ−マンスが市場平均を下回っていて、星の数が１つか２つだったら、見直したほうが良いでしょう。（星５つが最高評価です。）

　もちろん新しく投資信託に投資する場合もこの情報は非常に役に立ちます。もちろん新規設定の投資信託のパフォーマンスや格付け情報はありませんが、、、
投資信託の販売会社の資料だけでなく、中立的な立場からの評価を大いに利用してください。

（まとめ）
　新規設定の投資信託は運用成績、格付の情報はない。
　新規設定の投資信託は販売手数用も高め。
　従来の投資信託からむやみに乗り換えない。
　投資信託の見直しには投信評価機関を利用しましょう。